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| 高齢者の雇用比率について企業間で大きな差異がみられる。特に、企業の規模、定年制や早期退職優遇制度などの制度設計、女性比率の差が大きな影響をもつ。本論では、『平成１２年高年齢者就業実態調査』の事業所票を利用することにより、職種別に高齢者雇用にともなう様々な問題点を明らかにし、そうした問題が規模や制度とどのように関連して高齢者比率に影響を与えるかを分析すると同時に、問題解決のために取られる特別な措置の有効性を検討した。そこでは、職種によって問題点が大きく異なり、規模や制度、女性比率のもつ意味に大きな違いがあることが明らかにされている。
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